築年数とは、建物が建築されてから経過した年数をいいます。
一般的には新築や築浅物件がもてはやされますが、築年数の古い「築古物件」は住む条件としてよくないのでしょうか。
ここでは築年数のもつ意味や築古物件の特徴について解説します。
築古の賃貸物件が気になるなら築年数による違いを知ろう
賃貸物件においては、築年数が浅いほど設備面も充実し人気があるため、家賃も高い傾向があります。
では、築年数が経過することによって、何が変わっていくのでしょうか。
家賃
築年数が経つにつれて家賃は安くなるのが一般的です。
新築時から10年間が最も下落率が高く、それ以降はやや緩やかに下落していく傾向があります。
わかりやすくいえば、新築時の家賃を100とすると、10年後89、20年後83といったイメージでとらえればよいでしょう。
構造
建物の構造によって、強度や耐用年数は異なります。
たとえば、築20年で比較するとき、木造の場合はかなり古く感じますが、鉄筋コンクリート造の場合はまだまだ現役、そんなイメージさえ感じませんか。
これは構造ごとの法定耐用年数にもはっきりと表れています。
●木造：22年
●軽量鉄骨（金属の厚みで異なる）：19～34年
●鉄筋コンクリート（RC）造：47年
●鉄骨鉄筋コンクリート（SRC）造：47年
※法廷耐用年数は税務上で定められた数字なので、実際の寿命とは異なります。
あくまで目安として考えましょう。
耐震性
建築基準法で地震に対する強さを定めた「耐震基準」は、築年数でわかります。
耐震基準は過去に何度か改正されており、1981年6月1日施行の「新耐震基準（震度6～7でも倒壊しない）」以降に建築確認を受けていればほぼ安心でしょう。
築古物件のメリット・デメリットは？賃貸物件探しの選択肢を広げよう
では、築古物件にはどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。
メリット
●家賃が安い
●物件の絶対数が多く、選択肢が広がる
デメリット
●設備の充実度が低い
●目に見えない建物の劣化がすすんでいることがある
●新耐震基準でないケースなど、耐震性が劣る場合がある
前述のとおり、1981年6月1日より前に建築確認を受けている建物は「旧耐震基準」に該当するので、耐震性には不安が残ります。
できれば「新耐震基準」を満たしているか、"耐震リフォーム"済みの物件を選ぶほうが安心です。
まとめ
最近はリフォームやリノベーションの技術が向上しており、築古でも新築のような内装の物件もたくさん出ています。
新築や築浅物件にこだわらず、ここで解説したことを参考に選択肢を広げてみてもいいのではないでしょうか。
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