「アルバイトで働いていると賃貸物件を契約するのが難しいのではないか」と危惧する方もいらっしゃるのではないでしょうか。
たしかに正規雇用に比べて勤続年数が短く、収入が不安定な傾向にあるので入居審査を通過できないこともありますが、賃貸契約がまったくできないわけではありません。
今回は、アルバイトで働いている方に向けて、賃貸契約するときに知っておきたい入居審査のポイントや注意点についてご紹介します。
アルバイトでも賃貸契約で部屋が借りられる？
一般に貸主は、毎月の家賃を欠かさず支払い、住人トラブルを起こさない人に部屋を貸したいと考えています。
言い換えれば、正規・非正規にかかわらず、適度な支払い能力とマナーのある人だと判断されれば部屋は貸してもらえるのです。
非正規雇用ということだけを理由に、賃貸契約を断られることはまずないと考えて良いでしょう。
アルバイトで賃貸契約するときの審査ポイント
入居審査で見られるのは、家賃の支払い能力と入居者の人柄です。
家賃の支払い能力に関しては、現状での収入だけでなく将来的に安定して収入が見込めるかどうかがポイントになります。
長く勤務していれば、正規雇用か非正規雇用かは問題にされないことも多いです。
人柄は、ほかの入居者とトラブルを起こさないかどうかの観点で見られます。
夜間に人の出入りが多いなどで騒音トラブルになったり、ゴミの出し方で揉めたりするなど住人トラブルは珍しくありません。
解決には苦慮するので、管理会社や大家さんはトラブルを起こしそうな人かどうかを見極めたいと思っています。
身なりや言葉遣い、職務内容などで判断されると考えておきましょう。
アルバイトで賃貸契約するときの注意点
提出書類の多くが、家賃の支払い能力を確かめるためのものになります。
そのため源泉徴収票のほかに就労証明書が求められたり、勤続年数や勤務状況がわかる書類を求められたりすることもあります。
いずれも収入の安定性を確認するためなので、できる限り対応しましょう。
万が一に備えて連帯保証人を求められることも多く、収入や勤務先が審査されることがあります。
通帳のコピーを求められた場合は、少なくとも半年分の家賃と同等額の残額がある口座を準備するのが望ましいです。
よく「家賃の目安は手取り額の30％」というのを耳にしますが、収入月額の25％程度で考えるほうが良いでしょう。
手取り18万円の場合、54,000円の家賃と45,000円の家賃では、長い目で見ると負担の重さに違いを感じることでしょう。
収入に波があるなら、年収の月平均もしくは最低の手取り額の月を収入月額とみなしましょう。
不動産会社の窓口でのやり取りは、緊張する必要はありません。
ただし一般的なマナーがあるかどうかは見られているので、露出過多の服装やラフすぎる言葉遣いは避けたほうが無難です。
まとめ
アルバイトだからと言って部屋が借りられないことはないので、あきらめる必要はありません。
賃貸契約のポイントは、雇用形態よりも支払い能力の有無のほうであることを、押さえておきましょう。
人となりも見られますが、挨拶や受け答えの仕方など常識的な範囲でのことなので過度に緊張せずご相談くださいね。
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